「利回りが高い株」から選ぶと、失敗しやすい理由
この計算機を使うと、利回りを上げるほど配当が増えることがわかります。では、利回り6%の株を探せばよいのでしょうか。そうではありません。
配当投資で最大の事故は、暴落ではなく減配です。配当が減れば毎年の収入が減り、たいてい株価も同時に落ちる——収入と資産を同じ日に失います。そして異常に高い利回りは、市場が「減配が近い」と疑っているサインであることが少なくありません。
大事なのは、利回りの高さより「その配当が続くか」。過去に減配していないか、無理をして払っていないか（配当性向）、財務に余裕があるか（自己資本比率）を確認してから、この計算機で受け取り額を試算する——その順番をおすすめします。
Point
「10年減配なし・配当性向70%以下・自己資本比率40%以上」で日本の上場企業3,716社をふるいにかけると、残るのは80社（全体の2%）だけでした。その80社だけを収録した図鑑を、書籍として公開しています。
よくある質問
配当金は、どうやって計算しますか？
年間配当（税引前）＝ 投資額 × 配当利回り です。100万円を利回り3.5%の株に投資すると年間35,000円。課税口座では約20.315%の税金が引かれ、手取りは約27,890円になります。
新NISAなら、配当に税金はかかりませんか？
新NISA口座内の配当は非課税です。ただし株式数比例配分方式（証券口座で受け取る方式）を選んでいることが条件で、銀行振込などで受け取ると課税されます。証券会社の設定画面で確認できます。
配当が3ヶ月ごとに届くようにできますか？
できます。日本株の配当は決算月に依存するため、決算月の違う会社を組み合わせると受け取りを分散できます。具体的な組み合わせ例（予算10万円・30万円・100万円）は書籍の巻末で解説しています。