学ぶトレード憲法メーカー

Rule Maker

トレード憲法メーカー

勝てないのは、手法を知らないからではありません。決めていないから、その場の気分で決めてしまうのです。10の質問に答えるだけで、あなた専用の売買ルールを全11条の文章にします。無料・登録不要。

Q1 / 10

RULE · TRADE

私のトレード憲法

私は、感情ではなくルールで売買する。
以下を、自分自身との約束とする。

印刷したものを、注文画面のそばに置いてください。ルールは覚えるものではなく、見るものです。
※ 回答はこのブラウザの中だけで処理され、外部には送信されません。

この憲法を、守り続けるために

決めることと、守れることは別の技術です。次の3つは、この憲法を絵に描いた餅にしないための道具です。

無料ツールポジションサイズ計算機|第一条の株数を計算する 解説記事逆指値とは|損切りを「意志」ではなく「注文」で守らせる 無料診断弱点診断|いま、あなたの規律スコアは何点か

※ 本ツールが生成する条文は、一般的なリスク管理の考え方に沿った「たたき台」です。数値の目安(売買代金5億円・損切り幅・保有期間など)は絶対的な基準ではありません。ご自身の資金・生活・経験に合わせて必ず調整してください。

なぜ、ルールを「文章」にするのか

投資で退場する人の多くは、手法を知らなかったのではありません。決めていなかったから、その場の気分で決めてしまったのです。頭の中にある「だいたいこうしよう」は、含み損を抱えた瞬間に、いとも簡単に書き換わります。

だから、文章にします。文章は書き換えた瞬間に自分で気づけます。「損切りは-5%」と紙に書いてあれば、-8%まで待つときに、自分がルールを破っていることを認めざるを得ません。この「認めざるを得ない状態」を作ることが、規律の正体です。

Point

ルールは、覚えるものではなく「見るもの」です。作った憲法は印刷して、注文を出す画面のそばに置いてください。意志の力ではなく、視界の中に置くことで守られます。

トレード憲法に必ず入れる7つの要素

このツールは、次の7つを漏れなく決めるための順番になっています。自分で書き直すときも、この順番を守ると矛盾が起きません。

特に重要なのは、1番目と5番目です。1回のリスク損切りの置き方さえ固まっていれば、他の項目が多少ぶれても、致命傷は避けられます。

作ったあと、いちばん多い失敗

いちばん多いのは、相場が動いている最中にルールを変えてしまうことです。含み損の銘柄を前にして「今回は特別だ」と例外を作る。この例外が一度でも通ると、憲法は事実上なくなります。

そこで、第十一条を全員共通で入れてあります。変更は、週に一度、相場が閉じているときだけ。しかも記録に基づいて。この一条があるだけで、感情による書き換えはほぼ止まります。

実際に「守り」のルールを入れると成績がどう変わるのかは、当サイトの検証ラボで、約9年・6,900トレードの実データで比較しています。防御ありなしの同条件比較(Report 03)もあわせてご覧ください。

よくある質問

トレードルール(マイルール)は、何を決めればいいですか?

最低限、上の7つです。特に「1回に失ってよい金額」と「損切り価格」を先に決めると、残りは半自動的に決まっていきます。逆に、銘柄の選び方から決め始めると、いつまでも完成しません。

損切りラインは、どう決めるのが正解ですか?

唯一の正解はありません。よく使われるのは「直近安値のすぐ下」「買値から-5%など固定率」「移動平均線を割ったところ」の3つです。大切なのは、どれを選ぶかより、買う前に決めて、逆指値で置いておくことです。

ルールを作っても守れません。どうすればいいですか?

意志で守ろうとせず、注文で守らせます。買った直後に逆指値注文を出しておけば、仕事中でも寝ている間でも、ルールは自動で実行されます。なぜ切れないのかという心理そのものは、損切りができない人へで解説しています。

作ったルールは、どのくらいで見直すべきですか?

週に一度、相場が閉じているときにまとめて見直します。それも、20〜30回の売買記録がたまってからで十分です。数回の勝ち負けでルールを変えるのは、運を実力と読み違えているだけのことがほとんどです。

このツールに、会員登録やメールアドレスは必要ですか?

不要です。回答はブラウザの中だけで処理され、外部に送信されません。作成した憲法は、画像として保存するか、印刷して保存できます。

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本物の憲法に育てる

このツールが作るのは、5分でできる「たたき台」です。連敗のさなかでも崩れない憲法へ育てる30日間の手順は、著書『メンタルは才能ではなく技術だ』にまとめています。

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本ツールは投資に関する一般的な教育・情報提供を目的としたものであり、特定銘柄の売買を推奨・勧誘するもの、または投資判断について助言するものではありません。生成される条文は一般的なリスク管理の考え方に基づく例示であり、その内容・効果を保証するものではありません。投資はご自身の判断と責任において行ってください。 免責事項の詳細